私たちの生活に不可欠な給湯器ですが、機器の寿命が来ると交換しなければなりません。取り外して不用になった給湯器は処分することになりますが、正しい処分方法をご存知でしょうか？

この記事では、不用になった給湯器の処分の仕方として4つの方法をお伝えします。それぞれメリットとデメリットがありますので、ご自身に合った方法で処分を行ってください。

給湯器を処分する4つの方法

引越し、寿命による交換、ガスからオール電化への切り替えなど、給湯器の交換・処分が必要となるタイミングがあります。

給湯器の処分方法には、以下の4つの方法があります。

1、ガス会社・電気事業者に引き取ってもらう
2、リサイクル業者に買い取ってもらう
3、自治体でゴミとして処分する
4、不用品回収業者に回収してもらう

以下で詳しく説明しますが、その前に給湯器を処分する際の注意点をお伝えしておきます。

給湯器とは？

給湯器とは水をお湯に変えるための機器であり、お風呂・キッチン・洗面所等でお湯を使う際に必要となるものです。一般家庭には必ず設置されているものです。

経済性や省エネ性、お風呂の追い焚きや床暖房などの付加機能によって製品価格は変わります。そうした性能の違いにより、10万円台から40万円台のものまで幅広く販売されています。

一般的な給湯器の寿命は8年から10年となっています。そのため、一生のうちに買い替えや交換のタイミングは必ず訪れると言えるでしょう。

給湯器には大きく分けて「電気給湯器」と「ガス給湯器」の2種類があります。それぞれ以下のような特徴を持ちます。

1電気給湯器の特徴

電気給湯器は貯水タンク内の水を電気ヒーターで加熱することで水をお湯に変えます。

貯湯式と呼ばれるこの仕組みは、タンク内で85℃ほどに加熱されたお湯を必要に応じて使うという方法です。お湯を使うと使った分の水が加えられ、その水がさらに加熱されて貯蔵されます。

電気給湯器はガス給湯器と違って火を使いません。そのため火災のリスクも低減できます。

電気給湯器の場合は電気代が安い夜のあいだに加熱させることで、全体の電気代を抑える仕組みとなっています。

タンク容量は150~560リットルほどのものがあり、大きいほど湯切れを防ぐことができますが、設置場所も広く必要になります。

電気給湯器のメリット・デメリットは以下の通りです。

電気給湯器のメリット

●電気料金の安い夜間に貯蔵するためランニングコストが安い
（※ただし、湯切れにより夜間以外でお湯を作らなくてはいけない時は割高になります。）

●オール電化住宅であればガス代が一切かからない

●作動音が静か

●火災事故が起こりにくい

電気給湯器のデメリット

●タンク内の湯切れが起こり、お湯が使えなくなる場合がある

●貯湯タンクの設置場所として畳1畳ほどのスペースが必要。設置場所に困ることも。

●タンクの機器代、基礎工事費用、電力配線の工事費用など初期費用が高い

●ガス給湯器と比べると水圧が弱め

2ガス給湯器の特徴

ガス給湯器はガスを燃焼させることで水をお湯に変えます。

「瞬間式」と呼ばれる加熱方式となっており、必要なときに必要な分を温めて使うことができます。
そのため、電気式のように貯蔵タンクがいりませんし、湯切れの心配もありません。

ガス給湯器のメリット・デメリットは以下の通りです。

ガス給湯器のメリット

●貯湯タンク不要なので省スペース

●都市ガスや料金設定の低いLPガスの場合は電気代よりも割安

●給湯圧力が高く、数カ所同時使用でもお湯の水圧は落ちにくい

●停電時でも使える
（ガス停止と断水になっていない場合）

ガス給湯器のデメリット

●ガス配管工事が必要

●給湯器の設置場所に条件がある
（燃焼時に排気ガス等が排出されるため給排気設備の設置が不可欠）

●湯沸かし時の運転音が電気給湯器よりも大きい

給湯器の交換・処分のタイミング

給湯器の寿命は8~10年となっていますので、その年数を目安に交換することが推奨されています。

年数はあくまで目安となります。不具合などが寿命の目安になりますので、以下のポイントを参考に交換を検討してください。

●リモコンに同じようなエラーが度々表示される
●浴室などでお湯が出にくくなる
●お湯にサビや異物などが混入している
●水圧が安定しない
●温度設定しているのにぬるく感じるまたは、熱く感じる
●貯湯タンクから水漏れしている

不具合を感じたまま使い続けると、必要なときにお湯が使えなくなります。また、ガス給湯器などでは不具合によって不完全燃焼を引き起こし、毒性のある一酸化炭素を発生させてしまいます。

寿命の年数に近づいていたり、このような不具合を感じる時には早めに交換・処分を行いましょう。

給湯器を処分する際の注意点

給湯器を処分するには、まず取り外さなくてはいけません。

給湯器には、ガス・電気・水道など様々な配管が通っています。給湯器の取り外しを行う際には十分な知識が必要となり、誤った方法で行うとガス漏れや室内の水浸しなどを引き起こしてしまいます。

また、取り外し後にも、配管の処理や電気工事が必要な場合があります。電気工事には電気工事士の資格が必要となります。

そのため、基本的にはガス会社・電気事業者に依頼をして取り外してもらうことになります。素人一人では危険のため出来ないということを理解しておいてください。

取り外しを依頼する場合は、お使いの給湯器がガス給湯器か電気給湯器かどうかで依頼先が分かれます。ガス給湯器の場合はガス会社に、電気給湯器の場合は電気事業者に依頼します。

給湯器本体に問い合わせ窓口の電話番号が記載されていることがあります。確認の上、取り外し依頼を行ってください。

取り外しが終わればいよいよ処分となります。ここから処分方法を解説していきます。

ガス会社・電気事業者に引き取ってもらう

ガス会社・電気事業者に依頼して取り外した給湯器は、そのまま業者に持って行ってもらうことができます。

給湯器の取り外しはガス会社・電気事業者に依頼するのが一般的です。引き取りもそのまま依頼することでもっとも簡単に処分することができます。

しかし、引き取りは有料となるケースがほとんどです。

給湯器の取り外し料金や回収料金は、依頼する業者によって異なります。交換工事費用となる「標準工事費」は3~5万円が相場となっています。

しかし、「標準工事費」にどこまでの作業が含まれるかというのも業者によって様々です。取り外した後の配線処理や処分代金が別料金となったり、追加工事が発生して料金が上がることもあります。必ず事前相談や見積もりをとるようにしましょう。

ガス会社・電気事業者に依頼する場合、これらの業者を使って「給湯器の買い替え」を同時に行うと、料金が安くなることもあります。

また、ガス給湯器をお使いの方でLPガスを契約されている方は、「無償貸与契約」となっていることもあります。その場合は給湯器の交換・処分に費用は必要ありません。

リサイクル業者に買い取ってもらう

取り外した給湯器はリサイクルショップで買い取ってもらえる場合があります。

基本的に給湯器の取り外しは業者に依頼することになりますのでお金がかかってしまいます。不用な給湯器をリサイクルショップで買い取ってもらえれば、給湯器の処分費用を抑えることができます。

給湯器の買取条件としては以下がポイントとなります。

●基本的に製造から3年以内のものが対象
●メーカー、型番、年式により価格は変動する
●ガス種（都市ガスかLPガスか）によっても買取価格は変わる

買取価格はリサイクルショップごとに変わります。また、基本的には3年以上前のものは買取自体も行われていない場合が多いです。

給湯器は、「給湯器の買取を行なっているリサイクルショップ」に買取依頼をすることになります。インターネットで「地域名　給湯器　買取」と入力し、検索してみてください。

給湯器の全国買取を行なっているリサイクルショップとしては「ファーストハンズ」や「良品企画」などがあります。

こうしたお店では持ち込み査定以外にも、給湯器を宅配便で送ることで査定してくれる宅配買取も行なっています。近くにお店がない方でも利用できるでしょう。

以下は2019年10月現在のファーストハンズでの給湯器の買取価格の一例です。

※弊社にて確認した時点の価格を表記しております。金額や内容の詳細は公式サイトをご確認ください。

リサイクルショップでの買取は基本的に取り外してある状態のものの買取になります。しかし、お店によっては「取り外し時の立ち会い」を条件としているお店もあります。

リサイクルショップでの買取を検討されている方は、取り外しの前にリサイクルショップに買い取ってもらいたい旨を伝え、条件や買取方法を確認するようにしてください。

自治体でごみとして処分する

1回収を行っていない自治体も多い

自治体のごみの処分方法は全国の自治体で様々です。お住まいの市区町村のホームページを確認し、自治体の定めるルールに従って出す必要があります。

そんな中で給湯器に関しては、ごみとして捨てることができない自治体が多くあります。

給湯器はほとんどの場合、ガス会社や電気事業者に依頼して取り外しと撤去を行ってもらうとお伝えしました。業者が関わった場合は事業ごみとなり、産業廃棄物としての処分が必要になります。

そのため、給湯器が一般ごみとして出ることを想定していない自治体もあるのです。お住まいの自治体のごみ回収品目表に記載がなければ、回収を行なっていないことになります。その場合は自治体でごみとして捨てることができません。

一方で、小型給湯器や湯沸かし器であれば回収を行なっている自治体も存在します。東京都目黒区や横浜市、名古屋市などでは給湯器を「粗大ゴミ」として回収しています。

自治体で給湯器を処分できる場合、基本的に「粗大ゴミ」での回収となります。まずはお住まいの自治体のホームページや窓口で、
●給湯器を処分できるかどうか
●処分できるのであればどのような方法で行うのか
を確認してください。

2粗大ゴミとして処分する方法

一般的に粗大ゴミとして処分する場合、「収集予約」と「粗大ゴミ処理代金」が必要です。

粗大ゴミは、燃えるゴミのように収集場へ持っていくだけでは処分できません。収集予約や処理代金を支払わずに収集場へ放置すると不法投棄になってしまいます。必ず自治体の定めるごみ処分のルールを守りましょう。

粗大ゴミの処分は以下の流れに沿って行なってください。

1、自治体に処分の可否を確認する。
2、可能であれば収集予約をする。
3、定められた処分代金を支払う。
（多くの自治体では粗大ゴミ処理券の購入をもって代金支払いとなります。）
4、指定された日時に収集場所に運ぶ。

粗大ゴミ処理券はコンビニやスーパーなど自治体指定の取扱所で購入することになります。処分料金は例えば、目黒区が600円、横浜市が500円となります。1台あたり1,000円以内で処分できる自治体が多いです。

ガス会社や電気事業者の回収費用と比較して自治体で捨てる方が安ければ自分で捨てるというのも選択肢の一つです。

基本的にはこのような流れとなりますが、細かい部分は自治体によって異なる場合があります。

「粗大ゴミ処理券を給湯器に貼った状態で捨てなければいけない」
「ごみ収集センターへ直接持ち込まなければならない」

など、自治体指定のルールがあればそれらに従って処分してください。
※弊社にて確認した時点の価格を表記しております。金額や内容の詳細は公式サイトをご確認ください。

不用品回収業者に回収してもらう

最後に紹介するのは、不用品回収業者に回収してもらうという方法です。

●業者の回収費用が高額で納得がいかない
●リサイクルショップで買い取ってもらえなかった
●自治体で回収を行なっていない

このような場合には不用品回収業者に依頼することで簡単に処分することができます。

不用品回収業者の特徴は、給湯器に限らず家の中の不用品をまとめて回収してくれる点です。処分に困っている不用品を一括で回収してくれます。たくさんの粗大ゴミを自治体で処分する場合には、一つ一つ収集予約と粗大ゴミ処理券の購入をしなくてはなりません。

作業量を考えると、それだけで腰が重くなりますよね。不用品回収業者であればそれら全てを電話一本で簡単に回収してもらえるのです。

また、自治体で処分する場合、給湯器を収集場へ運ばなくてはなりません。大きな給湯器の場合はそれだけで一苦労です。しかも、指定された日時でなければ処分できません。

希望の日時に、家まで取りに来てくれる。その点も不用品回収業者へ依頼するメリットと言えるでしょう。

給湯器の処分には専門的な知識が必要です。危険な手段は取らないようにしましょう。

以上が不要になった給湯器を処分する4つの方法でした。

なるべく簡単に早く処分したいのであれば、不用品回収業者への依頼がオススメです。不用品回収業者は日本全国に数多く存在しますが、中には悪質な業者も存在ありますので注意が必要です。

●回収無料を謳っておきながら、別途高額な手数料を要求してくる業者
●回収したものを不法投棄する業者

このような業者に依頼してトラブルにならないよう、弊社の「不用品回収業者一括見積もりサイト」で紹介している業者から選ぶことをおすすめします。